関西アーバン銀行

金融機関コード
0554

投資信託の基本

投資信託とは、たくさんのお客さまが投資された資金をまとめ、投資信託会社が国内外の株式や債券、不動産などに投資し、運用成果をお客さまの投資額に応じて分配する金融商品です。このページでは、投資信託についての基本知識をご紹介します。

投資信託とは

投資信託の特徴

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投資信託の仕組み

関西アーバン銀行が販売窓口となり、多彩なラインナップの商品の中からお客さまにあった商品をご提案します。まずはお気軽にご相談ください。

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投資信託と預金の違い

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投資信託のリスク

投資の世界でリスクとは価格のブレを意味します。リスクを小さくしようとすれば期待される収益(リターン)は限られ、収益を追求するとその分リスクは大きくなります。

●投資信託の主なリスク


※上記の主なリスクは一般的なリスク要因を記載したものであり、ファンドのもつすべてのリスクを網羅するものではありません。各ファンドにおけるリスクの詳細は最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご確認ください。

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投資目的について

関西アーバン銀行では、お客さまの投資の目的・資金の性格等をお伺いし、お客さまにふさわしい商品をご提案させていただいております。まずはお気軽にご相談ください。


※リスクの大小は一般的な傾向であり、実際に投資した場合と異なることがあります。
※上記分類は、当行が分類したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

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投資をはじめる際のポイント

下記のポイントを心がけ、じょうずに運用していきましょう。

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投資信託を購入してみましょう

投資対象の特徴

投資対象の特徴を理解した上で、目的にあった商品を選択することが大切です。

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投資信託での運用ポイント

一般的には、景気の局面ごとに下記のような資産の運用が選ばれると言われていますが、景気の局面を見極めることが難しいのも事実です。いろいろな資産に分散して運用されることをおすすめしています。


※上記は景気循環のイメージ図です。実際の経済動向や市場環境によって必ずしも一致するものではありません。

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タイプ別おすすめ投資信託診断チャート

フローチャートからあなたにおすすめの投資対象を簡易診断できます。

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取引口座について

投資信託の取引口座には、一般口座、特定口座、NISA口座があります。

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投資信託の費用と税金

費用の流れ


※代表的なコストについて記載しております。
※それぞれの費用等はファンドごとに異なります。くわしくは、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。

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税金の流れ

●公募株式投資信託の税率

「分配金」「換金時」の収益には、それぞれ税金がかかります。
※所得税に対し復興特別所得税として2.1%が課税され、特定口座内における源泉徴収税率は、平成49年12月31日まで20.315%(所得税15.315%、住民税5%)となります。
(注)小額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」をご利用の場合
NISAをご利用の場合、年間120万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。ご利用になれるのは、満20歳以上の方で、非課税口座を開設する等、一定の条件に該当する方が対象です。

●公社債投資信託の税率

分配金・換金時の収益に対して、20.315%の源泉分離課税がかかります。

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投資信託ご購入後の各種報告書

投資信託のお取引内容は、郵送でお届けする各種報告書でご確認いただけます。

報告書の見方

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必要に応じて、運用の見直しを行いましょう!

投資信託の運用期間中は、タイミングに合わせて運用の見直しを行う必要があります。 代表的な見直しの時期をご案内します。

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投資信託の便利なサービス

投信定時定額買付(積立)サービス

毎月決まった日に決まった金額(1,000円以上1円単位)をご指定の預金口座から引き落とし、投資信託を購入するサービスです。毎月決まった金額を購入することにより、口数は高値の時には少なく、安値の時には多く購入することができ、長期的に見ると毎月決まった口数を購入するのに比べて、平均購入単価を低く抑えることが可能となります。これを「ドルコスト平均法」といいます。


※引落手数料は無料ですが、ご投資にあたってはご指定の銘柄の購入に必要な手数料(販売手数料および消費税等)を、引落金額の中からお支払いいただきます。
※上記はシミュレーションであり、特定の運用成果を保証もしくは示唆するものではありません。

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インターネット投信サービス

インターネットで投資信託の購入・売却のお取り引きやお取り引きの照会ができるサービスです。


※「関西アーバンダイレクトバンキングサービス(個人向けインターネットバンキング)」をお申し込みいただいた、日本国内にお住まいの個人のお客さまがご利用いただけます。
※ご利用申込の際には、証券口座が必要です。証券口座をお持ちでないお客さまは、お手数をおかけしますが支店窓口にて口座開設のうえ、お申し込みください。
※個人のお客さまでも営業性個人(屋号のついた口座)のお申し込みはできません。
※Eメールアドレスの登録が必要になります。

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投資信託に関する留意点

投資信託をご購入の際は、最新の「契約締結前交付書面(「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」)を必ずお読みください。これらは当行本支店等にご用意しています。

投資信託申込時に直接ご負担いただく費用

  • お申し込み手数料:お申し込み金額に対して最高3.78%(消費税等込)

投資信託換金時に直接ご負担いただく費用

  • 信託財産留保額:基準価額に対して最高0.50%

投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用

  • 信託報酬:信託財産の純資産総額に対して最高年2.376%(消費税等込)
  • その他費用:監査費用(消費税等込)、立替金の利息、借入金の利息等
    (その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、 上限額等を示すことができません。)

※投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
※投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
※投資信託は預金ではありません。
※投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
※当行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
※当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行ないます。

NISA・投資信託ヘルプデスク
0120-173-885
受付時間/平日9:00~17:00(銀行休業日は除きます)
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